工程表の作り方とは?種類ごとの特徴と書き方・公共工事での使い分け


工程表は、工事の完了までに必要な作業をいつ・どの順番で進めるかを示す資料です。種類によって示せる情報が異なるため、目的に合わない形式を選ぶと、社内の進行管理や発注者への説明がうまくいかないことがあります。工事の規模や工種によって、適した工程表の形式も変わります。
この記事では、工程表の主な種類ごとの特徴と、自社の工事に合った形式を選ぶための作成の基本ステップ、公共工事で提出が求められる根拠、遅延が生じた場合の見直し方までを整理して解説します。
公共工事入札について、一般的な情報だけでは見えない視点があります。この動画で実務的なポイントを先に理解することで、記事の内容がより腹落ちしやすくなります。動画を見てから記事を読み進めることをおすすめします。
- 工程表には主にバーチャート・ガントチャート・グラフ式・出来高累計曲線・ネットワークの5種類があり、それぞれ示せる情報が異なる
- 工程表は作業の洗い出しから依存関係の整理、形式への反映までの手順で作成する
- 公共工事では契約締結後に工程表の提出が求められ、発注機関によって承認の有無や運用が異なる
- 遅延が生じた場合は原因を区分したうえで発注者と協議し、必要に応じて工期を見直す
工程表とは何か?工事の進行を管理する資料としての位置づけ
工程表とは、工事の完了までに必要な各作業の開始日・終了日・所要日数を時系列で示した資料です。作業の順序や進み具合を可視化することで、施工中の進行管理や、発注者への説明の基盤として使われます。
工程表は約款に基づいて発注者に提出する資料ですが、約款上、請負代金内訳書と工程表は発注者・受注者の双方を拘束するものではないとされています。あくまで施工管理・進行確認のための資料という位置づけであり、契約金額や工事内容そのものを定める書類とは役割が異なります。
- 各作業の開始・終了・所要日数を時系列で示す資料である
- 施工中の進行管理や発注者への説明の基盤として使う
- 約款上、発注者・受注者を拘束するものではないとされている
- 示せる情報の範囲は種類によって異なる
工程表の種類にはどのような特徴があるか?
建設業で使われる工程表には、主に5つの種類があります。いずれも作業の進み方を示す点は共通していますが、軸の取り方や表現方法によって、把握しやすい情報が異なります。
バーチャート工程表は作業ごとの日程をどう示すか
バーチャート工程表は、縦軸に作業項目、横軸に日付を配置し、各作業の開始・所要日数・終了を棒状のグラフで示す形式です。作成が簡単で、各作業のスケジュールを一目で把握しやすい一方、作業同士の依存関係は読み取りにくく、進捗管理には向いていません。小規模から中規模の工事や、施工計画書への添付資料として使われることが多い形式です。
ガントチャート工程表は進捗率をどう可視化するか
ガントチャート工程表は、横軸に進捗率(%)を取る点がバーチャート工程表との違いです。各作業が現時点でどこまで進んでいるかを把握しやすく、バーチャート工程表の補助資料として併用されることが多くあります。
グラフ式工程表は進捗のずれをどう可視化するか
グラフ式工程表は、縦軸に進捗率、横軸に日数を取り、予定線と実績線を折れ線で表示する形式です。作業の予定日数と実際の進捗を同時に確認できるほか、作業間の関連性も把握しやすくなります。
一方で、工種の数が増えるほど線が重なり、読みにくくなる欠点があります。
出来高累計曲線は工事全体の進捗をどう確認するか
出来高累計曲線は、バナナ曲線やSカーブとも呼ばれ、縦軸に進捗率(出来高)、横軸に日程を取ります。上方許容限界曲線と下方許容限界曲線の間に実績線が収まっているかどうかで、工事全体の進捗が妥当な範囲にあるかを確認します。発注者への進捗報告に使われることが多い一方、個別の作業ごとの状況までは分かりません。
ネットワーク工程表は作業の依存関係をどう表すか
ネットワーク工程表は、作業内容と施工順序を矢印と結合点で示す形式です。複数の工種が絡む現場で、どの作業が先行作業の完了を待つ必要があるか、また工期全体を決定づける経路(クリティカルパス)がどこにあるかを可視化できます。一部の作業を変更した際に、全体の工期にどう影響するかを把握しやすい一方、作成・修正には専門知識が必要で、大規模で複雑な工事に用いられることが多い形式です。
| 種類 | 軸の取り方 | 向いている場面 |
|---|---|---|
| バーチャート工程表 | 縦軸:作業項目/横軸:日付 | 小〜中規模工事、施工計画書への添付 |
| ガントチャート工程表 | 縦軸:作業項目/横軸:進捗率 | バーチャートの補助、進捗率の可視化 |
| グラフ式工程表 | 縦軸:進捗率/横軸:日数 | 予定と実績の同時比較 |
| 出来高累計曲線 | 縦軸:出来高/横軸:日程 | 工事全体の進捗報告 |
| ネットワーク工程表 | 矢印と結合点で表現 | 大規模・複雑な工種間の依存関係管理 |
工程表はどうやって書くか?作成の基本ステップを確認する
工程表は、思いついた順に作業を書き並べるのではなく、次のようなステップで作成すると、抜け漏れの少ない工程表になります。
- 工事完了までに必要な作業を、大分類から中分類、小分類の順に洗い出す
- 洗い出した各作業に必要なタスクと所要日数を整理する
- 先行作業が終わらないと着手できないなど、作業間の依存関係を確認する
- 整理した内容を、バーチャートなど目的に合った工程表の形式に反映する
- 完成した工程表を社内の関係者や協力会社と共有し、必要に応じて発注者の確認を受ける
作業の洗い出しは、担当者一人で進めるより、現場の担当者に確認しながら複数人で行うほうが、見落としを減らしやすくなります。依存関係の整理を後回しにして先に工程表の形式へ落とし込んでしまうと、後から順序の矛盾に気づいて作り直しになりやすいため、依存関係の整理は形式への反映より前に行うことが望ましい流れです。
作成には、表計算ソフトを使う会社が多くありますが、法令上、使用するソフトや様式が指定されているわけではありません。公共工事の場合、国土交通省の地方整備局が公開している施工計画書の参考例をひな形として使うこともできます。自社の管理システムや過去の様式との相性を踏まえて、使いやすい形式を選ぶとよいでしょう。
公共工事では工程表の提出が義務になるのか?
公共工事標準請負契約約款では、受注者は契約締結後、設計図書に基づいて工程表を作成し、発注者に提出することが定められています(執筆時点の約款による)。この約款には二つの書式があり、どちらを使うかは個別の契約で選ばれます。
| 書式 | 手続きの内容 |
|---|---|
| 約款第三条(A) | 工程表を作成し、発注者に提出して承認を受ける |
| 約款第三条(B) | 契約締結後、所定の日数以内に工程表を作成し、発注者に提出する(承認手続きはない) |
(B)の場合の提出期限は「契約締結後〇日以内」と定められていますが、この日数は個別の工事ごとに発注者が契約書に記入するものであり、全国一律で決まっているわけではありません。公共工事を受注した際は、契約書に記載された提出期限を個別に確認する必要があります。
提出する工程表の種類についても、公的な規定で形式そのものが指定されているわけではなく、実施工程表や月間工程表のうちどちらを使うかは、発注者との協議で決められる場合があります。ある地方整備局の参考例では、実施工程表または月間工程表のいずれかを監督職員との協議で選択できるとされています。
ただし、この運用は発注機関や工事規模によって異なるため、自社が受注した工事の発注機関にどのような様式が求められているかを、個別に確認しておくことが実務上の備えになります。
工程表に遅延が生じたときはどう見直すか?
工事の進行中に工程表どおりに進まなくなった場合、まず行うべきは遅延の原因を区分することです。中央建設業審議会が決定した工期に関する基準では、遅れの原因を次の3区分のいずれかに特定したうえで受発注者間で協議し、必要に応じて工期や請負代金額の変更を行うとされています(執筆時点の審議会決定による)。
- 発注者の責めに帰すべきもの
- 受注者の責めに帰すべきもの
- 不可抗力のように双方の責めに帰すことができないもの
受注者側の管理が及ばない要因として、協力会社側の事情で作業が止まる場合もあります。

開始の直前に「できません」と言われるパターンはあります。むしろ現場に行ってから「できません」と言うケースもあります。
約款では、受注者の責めに帰すことができない事由により工期内に工事を完成できないときは、受注者が書面でその理由を明示して発注者に工期の延長を請求できると定められています(執筆時点の約款による)。発注者は必要があると認めるときは工期を延長しなければなりません。工期の変更方法については、発注者と受注者が協議して定め、協議が整わない場合は発注者が定めて受注者に通知する、という手順が約款に規定されています。
工程表を見直す際は、遅延の原因がどの区分に当たるかを整理したうえで、影響を受ける作業だけを組み替えるのか、全体の工期を変更する必要があるのかを判断します。原因の区分を曖昧にしたまま工程表だけを書き直すと、後の協議で発注者との認識がずれる原因になりやすい点に注意が必要です。
ここまで見た工程表の作成や提出、遅延時の見直しは、いずれも公共工事を受注したあとに実際に発生する実務です。工程表そのものは契約書ではありませんが、発注者への説明や社内の進行管理を支える資料として、公共工事に参入する段階からその作り方や運用の流れを理解しておくことが、受注後の実務をスムーズに進める備えになります。
公共工事は、実績のある大手企業だけが対応できるものと受け止められることがあります。
ただし工程表の作成や提出、遅延時の見直しといった実務は、要件を満たせば会社の規模にかかわらず対応できる仕組みとして制度上定められているものです。
よくある質問
- 工程表の作成にエクセル以外のソフトを使っても問題ないか?
-
工程表の種類そのものを指定する公的な規定はなく、使用するソフトについても法令上の指定はありません。エクセルのほか、プロジェクト管理用のソフトを使って作成している会社もあります。発注者に提出する場合は、記載すべき内容が漏れていないかを優先して確認するとよいでしょう。
- 工程表の提出期限は契約後何日以内と決まっているか?
-
公共工事標準請負契約約款の書式のうち、提出のみで承認手続きを要さないものでは「契約締結後〇日以内」と定められていますが、この日数は個別の工事ごとに発注者が契約書へ記入するものです。全国一律の日数ではないため、契約書に記載された期限を個別に確認する必要があります。
- 小規模な工事でもネットワーク工程表を使うべきか?
-
ネットワーク工程表は、複数の工種が絡み、作業間の依存関係が複雑な大規模工事で有用性が高い形式です。小規模な工事では、作成・修正に専門知識を要する分、バーチャート工程表などより簡便な形式で足りる場合が多くあります。工事の内容や工種の数に応じて、必要な形式を選ぶとよいでしょう。
- 工程表を見直す際は発注者の承認が必要か?
-
公共工事標準請負契約約款には、発注者の承認を受ける書式と、提出のみで承認手続きを要さない書式の二つがあり、どちらを使うかは契約ごとに異なります。工程表を見直す場合も、当初の契約でどちらの書式が使われているかに応じて、承認が必要かどうかが変わります。契約時に確認しておくと、見直しの際にも対応しやすくなります。
まとめ
工程表には、バーチャート・ガントチャート・グラフ式・出来高累計曲線・ネットワークという5つの種類があり、それぞれ示せる情報の範囲が異なります。作業の洗い出しから依存関係の整理、形式への反映までのステップを踏むことで、抜け漏れの少ない工程表を作成できます。
公共工事では、契約締結後に工程表の提出が求められ、書式や運用は発注機関によって異なります。遅延が生じた場合は、原因を区分したうえで発注者と協議し、必要に応じて工期を見直す手順が約款に定められています。
工程表の作成や見直しは、公共工事を受注したあとに継続して発生する実務です。制度上の根拠を踏まえて社内の手順を整えておくことが、受注後の対応をスムーズにする備えになります。
- 工程表には主にバーチャート・ガントチャート・グラフ式・出来高累計曲線・ネットワークの5種類があり、それぞれ示せる情報が異なる
- 工程表は作業の洗い出しから依存関係の整理、形式への反映までの手順で作成する
- 公共工事では契約締結後に工程表の提出が求められ、発注機関によって承認の有無や運用が異なる
- 遅延が生じた場合は原因を区分したうえで発注者と協議し、必要に応じて工期を見直す
より理解を深めていただくために、こちらの解説動画も併せてご確認ください。
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